About
協会の目的と事業について
東日本遊園地協会は、昭和50年（1975年）、
東日本エリアの遊園地における顧客サービスの増強および安全対策の向上、
また加盟施設の関係構築による業界全体の発展を推進することを目的として、
本協会の前身の団体となる「私鉄バラ会」の理念及び活動を引き継いで発足された団体です。
2022年4月現在、22施設が加盟しており、
月例会、技術研究会をはじめ分科会などにおいて定期的な情報交換や意見交換を行いながら、
遊園地産業を取り巻く共通の幅広い課題に向き合い、解決に取り組んでいます。
事業
- 遊園地事業に関する調査及び研究
- 遊園地事業に関する普及及び啓発
- 遊園地事業に関する情報の収集及び提供
- 遊園地事業に関する研修会、研究会等の開催
- 遊園地事業に関する内外関係機関との交流及び協力
- 遊園地事業に関する安全性の維持及び品質の向上施策の推進
- 遊園地事業に関するその他目的達成に必要な事業の展開
沿革
| 昭和40年（1965） | 私鉄バラ会としてスタート。 私鉄5社（東急、小田急、京王、西武、京浜急行） |
| 昭和43年（1968） | 私鉄園長会と名称変更 私鉄7社 |
| 昭和45年（1970） | 遊園地懇話会と名称変更 20社 |
| 昭和49年（1974） | 関東遊園地懇話会と名称変更 27社 |
| 昭和50年（1975） | 東日本遊園地協会に名称変更 |
| 昭和54年（1979） | 日本遊園地協会発足 49社（東日本27社、西日本22社） |
| 平成10年（1998） | 日本遊園地協会解散。東日本遊園地協会と西日本遊園地協会に。 東日本遊園地協会 25社29園 |
| 平成13年（2001） | 東日本遊園地協会 19社20園 |
| 平成16年（2004） | 東日本遊園地協会 18社19園 |
| 平成18年（2006） | 東日本遊園地協会 17社18園 |
| 平成25年（2013） | 東日本遊園地協会 15社16園 |
| 平成26年（2014） | 東日本遊園地協会 16社 |
| 平成28年（2016） | 国営ひたち海浜公園プレジャーガーデン 入会 17社 |
| 平成30年（2018） | 那須ハイランドパーク 入会 18社 |
| 令和2年（2020） | 東京ジョイポリス、ムーミンバレーパーク 入会 20社 としまえん 退会 19社 |
| 令和3年（2021） | スパリゾートハワイアンズ入会 20社 |
| 令和4年（2022） | 西武レクリエーション、NAMJATOWN入会 22社 |
理事長挨拶
多くの方の笑顔のために
私たち東日本遊園地協会は遊園地事業を通じて多くの方が笑顔になれるように、
最高のエンターテイメントを届けていきたいと考えております。
しかしながら、新型コロナウィルス感染症に伴う緊急事態宣言発令など感染拡大防止のため、
予防ガイドラインの策定とその遵守、さらには臨時休園や入園者数、営業時間の制限を行うなど、
安全・安心を第一に努めてまいりましたが、一方で、遊びに来たくてもご希望される皆様すべてをお受け入れることができず、多大なご迷惑をおかけいたしております。
このような外出自粛が続く中、お家の中でも少しでも楽しんでいただけないかと協会ではWEBで『おうち遊園地』を開設いたしました。
まだコロナ感染拡大の収束が見えませんが、これからも、安全・安心をベースに、一人でも多くの方が笑顔になれるよう、そして楽しい思い出として遊園地が皆様の記憶に残ることを願って、新しいエンターテイメントの創造を行ってまいります。
引き続き、「遊園地・テーマパークにおける新型コロナウイルス感染拡大予防ガイドライン」に則り、 お客様と従業員の健康と安全を最優先に、このような時だからこそ笑顔、楽しい思い出作りに遊園地がお役に立てるように、そして これからも社会に必要とされる遊園地（業界）であり続けるために努力してまいります。
東日本遊園地協会理事長 北原 融